ラーメン屋の約40％が1年以内に閉店！廃業に至る4つの理由

ラーメンは日本を代表する人気グルメですが、開業後すぐに閉店する店舗が少なくありません。特に、原材料費の高騰や人手不足、競争の激化などが影響し、廃業率は他の飲食業態と比べても高い傾向にあります。本記事では、ラーメン屋の廃業率や閉店の主な理由をデータとともに解説し、経営を続けるための課題について考えます。

ラーメン屋の廃業率・倒産件数

ラーメンは世界的に人気で、訪日観光客が行列に並ぶ姿もよく見られます。需要が高まる一方、原材料の高騰などが原因で廃業や倒産に追い込まれるラーメン屋も少なくありません。どのくらいのラーメン屋が閉店しているのか、具体的な数値を交えながら解説します。

ラーメン屋の約40％が1年以内に閉店

「飲食店.com」が行った調査（※）によると、約40％のラーメン屋が開店から1年以内で閉店しています。さらに約70％が3年以内に、約85％が6年以内に閉店しているとのこと。

もっとも閉店の割合が低いのはフランス料理で、1年以内の閉店率は約10％、3年以内は約40％、6年以内は約65％です。ラーメン店と比較すると、その差は歴然でしょう。

※参考：飲食店.com「閉店したラーメン店、4割がオープンから1年以内に営業終了。飲食店で閉店しやすい業態とは？」

2024年にはラーメン屋の倒産件数が過去最高を記録

帝国データバンクが2024年に行った「ラーメン店の倒産発生状況」調査によると、1年間で実に72件が倒産しています。53件だった2023年と比較すると、19件・3割超えの急増であり、倒産件数は過去最多を更新。営業を続ける店も3割が赤字経営で、6割が業績悪化と回答しています。

参考：帝国データバンク「「ラーメン店」の倒産動向（2024年）」

ラーメン屋の閉店理由4つ

新規開業後、1年以内に約40％のラーメン屋が閉店してしまう主な理由としては、以下の4つが挙げられます。

1. 売上が伸びない

ラーメン業界は参入障壁が低く、競合店が多いため、売上が思うように伸びないことがあります。特に、専門性の高いフランス料理や寿司と比較して、ラーメン店は新規参入が容易です。その結果、市場が飽和状態になりやすいのです。

2. 運転資金がなくなる

ラーメン屋に限った話ではありませんが、開業時に十分な資金を確保しないと運転資金が不足し、経営が行き詰まることがあります。開業当初は資金調達が比較的容易だったとしても、事業が軌道に乗るまでに時間がかかり、予想以上の資金が必要となる場合もあります。

3. 人手不足によって悪循環に陥る

ラーメン屋を始め、多くの飲食店が人手不足に悩まされています。店舗運営に必要な人員が確保できないと、残ったスタッフに過度な負担がかかり、労働環境の悪化からさらなる離職を招く悪循環に陥ることも。

4. 店主が体調を崩してしまう

ラーメン屋は店主自身が厨房に立ち続けるケースが多く、体調を崩すと店舗運営に支障をきたします。また、職人気質で他人に仕事を任せることが難しいと代役を育成できず、店主の体調不良時に店舗を閉めざるを得ない状況に陥ることがあります。

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ラーメン屋はキャッシュフローの悪化に加え、人手不足や店主の体調不良などによって経営が難しくなるケースが少なくありません。経営の立て直しが難しく、閉店する場合は居抜き売却という手もあります。

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