【飲食店の閉店】備品はリサイクル・買取できる?依頼先や高く売る方法を紹介

飲食店の閉店コスト削減のカギとなるのが、厨房機器や備品、造作などのリサイクル・買取です。売却によって、閉店にかかるコストや手間を削減できます。本記事では、飲食店の備品のリサイクル・買取を依頼する際のポイントや高く売るコツ、失敗しない業者の選び方と、閉店時のコストを抑えられる「居抜き売却」について解説します。
飲食店の閉店でリサイクル・買取を優先すべき理由
飲食店を閉店する際は、基本的に店舗を原状回復して明け渡す必要があり、多くの費用がかかります。特に厨房機器や什器の搬出・廃棄には、作業費や運搬費、処分費が重なり、予想以上のコストが発生することも少なくありません。
そこで注目すべきが、不要になった備品のリサイクル・買取です。不要品を処分するのではなく買取に回せば、処分費が軽減されるうえに売却益も得られ、結果的に閉店にかかる負担を抑えられます。
ただし、すべての備品を売却できるわけではない点には注意が必要です。厨房機器やPOSレジなどの中には、リース品が含まれている場合があります。リース品は返却が必要で、勝手に売却することはできません。
飲食店の閉店│備品のリサイクル・買取方法
閉店時の備品の手放し方には、いくつかの選択肢があります。ここでは、代表的な4つの方法を紹介します。
居抜き売却
居抜き売却とは、内装や厨房設備、什器などを残したまま、次の入居者に店舗を引き継ぐ売却方法です。原状回復を最小限に抑えられるため、閉店時の負担を抑えたいオーナーにとって有力な選択肢になります。
一方で、居抜き売却ならではの注意点もあります。特に重要なのが、備品や造作が残置物扱いにならないようにすることです。どこまでが譲渡対象で、どこからが撤去対象なのか、設備に不具合があった場合の責任は誰が負うのかといった点を明確にしておく必要があります。居抜き売却を選ぶ場合は、まず専門業者に相談しましょう。
厨房備品専門の買取業者
厨房備品専門の買取業者は、業務用機器の査定に慣れており、閉店時の段取りを理解している点が強みです。冷蔵庫や製氷機などの大型機器でも、取り外しから搬出までまとめて対応してくれることが多く、手間を減らしながら売却を進められます。
ただし、機器の状態や年式、メーカーによっては、思ったほどの価格がつかないこともあります。また、出張対応エリアが限られている業者もあるため、事前確認は欠かせません。
リサイクルショップ
リサイクルショップは、什器や小物類の買取をまとめて相談しやすい点が魅力です。店舗への持ち込みが可能であれば、短時間で査定が完了するケースもあり、スピード重視の閉店では心強い選択肢になります。
一方で、業務用厨房機器については専門性が低く、査定額が伸びにくい場合があります。また、大型備品の搬出には追加費用がかかることもある点にも注意が必要です。
個人間売買
フリマアプリやオークションを利用した個人間売買は、条件が合えば高値で売れる可能性がある方法です。特に人気メーカーの小型厨房機器やPOS周辺機器、デザイン性の高い装飾品などは需要が見込めます。
ただし、出品作業や梱包、発送、購入者とのやり取りなど、手間と時間がかかる点はデメリットです。大型備品の場合は、現地引取の調整が必要になるなど、ハードルも高くなります。これらのことから、個人間売買は閉店直前よりも時間に余裕がある段階で活用するのが現実的でしょう。
飲食店の閉店│リサイクル・買取が可能なものとは?
飲食店の閉店時には、多くの備品や設備が不要になります。しかし、すべてを廃棄してしまうのではなく、「何が売れるのか」を把握したうえで売却できるものを見極めれば、閉店コストを抑えられます。
以下は、買取額を左右する主な要素です。
- 年式(製造年が新しいほど有利)
- メーカー・型番(信頼性やブランド力が影響)
- 状態(サビ・臭い・凹み・汚れなど)
- 動作の有無(通電・動作確認が可能か)
- 付属品の有無(取扱説明書、ホース、脚など)
- 搬出のしやすさ(階段の有無、設置場所など)
ここでは品目ごとに、売れやすい条件や注意点などを紹介します。
食器
食器類は比較的手放しやすい品目です。特に未使用品やセットで揃っているもの、人気ブランドの業務用食器は需要が高く、状態次第では箱単位・セット単位で数千円〜数万円の買取が期待できます。
一方で、欠けやヒビがあるもの、汚れが強い食器、バラバラに大量にある食器は評価が低くなりがちです。売却を前提にするなら、できるだけ揃った状態でまとめて売るほうが効果的でしょう。
冷蔵・冷凍機器
製氷機やコールドテーブル、冷凍ストッカーといった冷蔵・冷凍系の機器は、中古市場でも安定した需要があります。特に年式が新しいモデルや、ホシザキ・パナソニックなど有名メーカー製で、動作に問題がなく清掃もされている状態であれば、高値での買取が期待できるでしょう。
オーブン・フライヤー
厨房で使われるオーブンやフライヤーは、油汚れや焦げ付きの状態が買取価格に大きく影響します。使用後にしっかり清掃されたものと、そうでないものでは査定額に大きな差が出ます。また、売却をスムーズに進めるためには、都市ガスかLPガスか、電源の仕様なども明確にしておくことが必要です。
茹で麺機
ラーメン店など麺業態で使用される茹で麺機は、特定の業態に特化しているため、買い手も限られる傾向があります。その分、専門業者を通じた売却のほうがスムーズです。
また、スケールや水垢、サビなど、機器の状態が悪いと買取不可になることもあるため、事前の簡易清掃や動作確認が欠かせません。
食器洗浄機
業務用の食器洗浄機は、ラックや給排水ホースといった付属品の有無が査定に直結します。また、設置されている環境によって搬出が難しい場合もあるため、地下や狭小スペースなど、どのような場所にあるのか事前に伝えておくと査定がスムーズに進むでしょう。
調理道具
鍋やフライパン、包丁、ボウルなどの調理道具は、まとめての売却が基本です。新品に近いものであれば、ある程度の価格が期待できますが、衛生面や消耗具合によっては買取対象外となる場合も。単品で価値のある道具を所有している場合は個人間売買も一つの手ですが、手間とのバランスを考慮しましょう。
テーブル・椅子
テーブルや椅子などの家具類は、比較的需要が高いため、リサイクルショップや買取業者を通じて処分しやすいアイテムです。デザイン性の高いものやブランド家具は高く売れる傾向にありますが、ガタつきや破れ、塗装剥がれなどがあると査定に影響します。
また、階段がある立地や大型家具の搬出が難しい場合は、その作業費が査定に反映されることもあります。
POSレジ
POSレジのリサイクル・売却を考えた際は、まずリース契約かどうかの確認が必要です。購入品であれば売却が可能で、ドロアやプリンタといった付属品が揃っているものは買い手が見つかりやすくなります。
装飾品
照明、観葉植物、壁面アートや小物類などの装飾品は、個人間売買でのニーズが高いジャンルです。なかには専門のバイヤーが探しているケースもあります。
ただし、店舗看板などは建物のルール上、撤去が義務付けられている場合があるため、事前にオーナーや管理会社へ確認しておきましょう。
飲食店の閉店│備品をリサイクル・買取で高く手放すコツ
飲食店を閉めるときに備品を売却するなら、少しでも高く、スムーズに手放したいものです。ここでは査定額を上げるためのポイントを紹介します。
動作確認を行う
最初に行いたいのが、厨房機器などの動作確認です。実際に使っていたものでも、査定時にしっかり動くかどうかわからなければ、買取価格は控えめに設定されてしまいます。通電するか、冷蔵庫や製氷機であれば冷え方、フライヤーなら加熱の早さなどを確認しておきましょう。
きれいな状態にしておく
次に意識したいのが、見た目の印象です。査定を行う担当者は現物を見て判断するため、第一印象で「手入れされている」と感じられるだけで評価が上がることがあります。
特に効果が出やすいのは、油汚れや焦げ付きが目立つフライヤーやオーブン、ドアのパッキンなどにカビがつきやすい冷蔵庫、そして水アカが出やすいシンク周りなどです。
ただし、分解清掃など専門的な作業まで自分で行うのは避けたほうが良いでしょう。素人が無理に分解すると、壊してしまったりパーツをなくしたりするリスクが高まります。
まとめて売る
買取業者に依頼する際には、なるべくまとめて売却するのが理想です。たとえば、「この冷蔵庫は買取できるが、この椅子は値段がつかない」といった場合でも、椅子を無料で回収してもらえる可能性があります。また、有料で処分するしかない品目が含まれていても、全体としての収支バランスで、結果的に安く済む場合もあります。
注意したいのは、「まとめ売り=必ず得」ではない点です。なかには買取額を下げて、無料回収や処分費と帳消しにするようなケースもあるため、内訳を提示してもらい、条件に納得できるか確認しましょう。
査定を複数社に依頼する
忘れてはならないのが、複数の業者に査定を依頼することです。たとえば同じ冷蔵庫でも、業者によって得意分野や販売ルートが異なるため、買取額に数千円〜数万円単位の差が出ることも珍しくありません。
金額の比較をする際には、単純な買取額だけを見るのではなく、取り外し費用や搬出費、処分費の有無なども含めた実質的な手取り額で判断することが重要です。なかには買取金額が高くても、作業費が高くついて結局マイナスになるような例もあります。
飲食店の閉店│備品のリサイクル・買取業者を選ぶポイント
飲食店の閉店作業は、想像以上にスピードと段取りが求められます。そこで重要になるのが、信頼できる業者の選定です。ここでは、後悔しないために押さえておきたい比較ポイントを紹介します。
厨房機器・備品の買取実績が豊富
買取業者を選ぶ際に注目したいのが、厨房機器や店舗備品の取り扱い実績です。経験豊富な業者は査定の精度が高いだけでなく、機器の搬出に慣れているため現場での対応がスムーズです。気になる業者を見つけたら、ホームページ上で過去の買取事例が公開されているか確認しましょう。
買取品目の幅が広い
飲食店の閉店時には、厨房機器だけでなく、テーブルや椅子、食器、装飾品、小型家電など、多岐にわたる備品の処分が必要です。そのため、取り扱い品目の幅が広い業者を選ぶと、複数業者への依頼や手間を減らせます。
また、業者によっては「これは買い取れないけれど、無料回収できる」「有料処分になるが一緒に引き取れる」といった柔軟な対応をしてくれることも。事前に「何が買い取れて、何が処分対象か」「処分費が発生する品目は何か」といった点を確認しておくと安心です。
搬出作業にも対応している
厨房機器や大型什器の処分で特にネックになるのが、搬出作業です。2階以上の店舗で階段作業が必要な場合や、大型冷蔵庫のように専門の取り外し作業が必要な場合は、対応力のある業者でないと時間もコストもかかってしまいます。
また、深夜や早朝しか作業ができないビル、エレベーターの使用が制限される施設など、物件ごとに搬出条件は異なります。業者を選ぶ際には、「搬出対応範囲」や「取り外し工事の可否」「養生や車両停車の対応」などを事前に確認しておきましょう。
飲食店を閉店するなら居抜き売却がおすすめ!
飲食店を閉店する際、費用と手間を大きく抑えられる手段が「居抜き売却」です。内装や設備、厨房機器などをそのまま次の入居者に引き継げるため、原状回復や撤去を必要最小限で済ませられます。結果として、閉店にかかるコストが大幅に軽減されるだけでなく、退去までのスケジュール管理も効率化できます。
なお、居抜き売却では貸主との交渉や各種契約の手続きなど、専門的な知識が必要な場面が多くあります。自分だけで進めると予期せぬトラブルに見舞われる恐れもあるため、居抜き売却を考えた際は、まず専門業者に相談しましょう。
飲食店の閉店で迷ったら、まずは専門業者に相談を
飲食店の閉店時、原状回復や廃棄にかかるコストを最小限に抑えるには、「捨てる前に売る」発想が欠かせません。まずは、可能であれば居抜き売却を優先的に検討し、それが難しい場合でも厨房機器や什器などの買取で費用負担を軽減しましょう。
居抜き売却を成功させる第一歩は、専門業者への相談です。「買取の神様」では、居抜き物件の買取はもちろん、飲食店の閉店に関するご相談や、無料査定にも丁寧に対応します。飲食店の閉店をお考えの方は、ぜひお気軽にご連絡ください。

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